DX戦略

Digital Transformation

DX戦略

デジタルの力で笑顔と感動を届ける

トップメッセージ

『私たちは”ピザのチカラ”を通じて、人々に笑顔と感動をお届けします』

より多くのお客様に最高の体験を提供すべく、当社はデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進に取り組んでおります。デジタル技術の可能性を最大限に活用し、お客様体験の革新、従業員の働きがいの向上、そしてデータドリブン経営による企業価値の向上を実現することで、笑顔と感動が連鎖する新たなビジネスモデルの構築を目指しています。

DXの実現に当たりましては、IT基盤の刷新やデータ活用体制の構築を段階的かつ確実に進めてまいります。これにより、お客様と従業員双方の満足度向上と持続的な成長を両立させ、社会に貢献できる企業として邁進してまいります。

日本ピザハット株式会社
代表取締役社長 篠崎 幸男

当社の具体的なDX戦略

当社は、DXを通じて「お客様一人ひとりの笑顔と感動の最大化」と「持続的な企業価値向上」を目指し、以下の戦略を推進してまいります。

👥

お客様の利便性と体験価値の向上

デジタル技術を積極活用し、お客様がより快適に、パーソナライズされたサービスを享受できるプラットフォームを構築します。これにより、お客様の利便性とエンゲージメントを飛躍的に向上させ、競合優位性の確立を図ります。

従業員の業務効率化と働きやすさ向上

AIや自動化ツールを導入し、受注・生産・配達管理からバックオフィス業務に至るまで、全社的なオペレーションを効率化します。これにより、コスト構造の改善と生産性向上を実現し、従業員がより創造的な業務に集中できる環境を整備します。

📊

データ活用と迅速な意思決定

安定かつ柔軟な社内ITシステム基盤を刷新・最適化し、全社的なデータ活用を推進します。これにより、市場の変化を迅速に捉え、データに基づいた高速な意思決定を可能とし、事業成長を加速させます。

🎓

DXを推進する組織力と人材の育成

全社的なデジタルリテラシー向上と、専門的なDX人材の計画的な育成を両輪で推進します。これにより、変化に対応できる自律的な組織文化を醸成し、持続的なDX推進の原動力とします。

DX推進体制

DX推進体制図

当社は、代表取締役社長を最高責任者とし、社長直轄の「DX推進委員会」を設置しています。DX推進委員会は、全社横断的にDX戦略の立案から実行、進捗管理までを統括。多様なアイデアを吸い上げ、推進に必要な人財の確保と育成にも注力することで、ピザハットの持続的な変革を推進してまいります。

DX人材育成

DX戦略の確実な実行と、持続的な企業変革を実現するため、当社は「DXを担う人財の育成」を最重要課題と捉え、計画的に取り組んでいます。

  • • 全従業員のデジタルリテラシー向上:
    e-ラーニングシステムを通じたデジタル基礎研修により、全社的なDX推進意識とスキルレベルの底上げを図ります。
  • • DX専門人材の育成とスキル強化:
    IT推進グループを中心に、ITパスポートなどの国家資格取得支援を検討・推進し、DXプロジェクトを牽引できる専門スキルを持つ人財を育成・強化します。

これらの施策により、自律的にDXを推進できる組織文化を醸成し、未来のピザハットを創造する人財を育成してまいります。

ロードマップ

2025年
1. デジタル推進の土台構築
  • DX推進委員会の設置
  • DX人材の育成
  • PHJ社内業務の棚卸しおよびヒアリング
  • 現在対応中のDX化案件を継続して進める
2026年
2. デジタル技術の活用
  • SaaS、生成AIを活用した業務効率、生産性の改善
  • DX担当者の教育 ITスキルの向上・可視化
2027年
3. デジタルトランスフォーメーション
  • 顧客データの分析による付加価値の高いサービスの提供
  • DX担当者の教育 ITに精通した人材を中心に据え、
  • 組織全体で課題解決に取り組む仕組みを構築する

DX推進の達成状況を計る指標

当社はDX推進の成果を客観的に評価し、継続的な改善を図るため、以下の指標を設定し、2027年度までの達成を目指してまいります。

オペレーション効率化と
生産性向上

AI売上予測・自動発注・自動シフト作成ツールの導入により、店舗におけるバックオフィス作業時間を年間63,000時間削減します。

顧客体験価値の向上と
満足度向上

ドライバートラッカーの導入により、顧客への配達時間予測精度を向上させ、顧客レビューにおける満足度を現状から5ポイント以上改善します。

本部業務の効率化と
経営スピードの向上

社内システムを刷新し、間接業務を大幅削減。全社的なデータ活用を推進し、データに基づいた迅速な意思決定により、持続的な成長と競争力強化を実現します。

DX推進を担う
デジタル人材の育成と強化

本部各部門において、DX推進プロジェクトを主導できるキーパーソンとしてのデジタル人材を各1名以上育成・配置します。